デジタル店舗ショーケース

店舗のデジタル化がもたらす消費者への利便性、企業が得られる価値、そしてデジタル化を加速させる新技術をオムニチャネルの専門家であるShowcase Gig代表取締役の新田 剛史氏が海外事例を交えて解説する。

目次

  • 2018.08.08
  • 第5回
スタバのコーヒーが数分で届く 中国ドローン配達の脅威
テクノロジー企業の躍進により、フードデリバリー業界も変化が激しくなってきている。中国の調査会社の艾媒集団官网(アイアイ・メディア・リサーチ・グループ)の「2017上半年中国在線餐飲外買行業研究報告(2017年上半期の中国オンライン飲食宅配サービス市場調査)」によれば、中国のフードデリバリー市場は2017年に2045億6000万元(約3兆3000億円)に達した。急速に成長するこの領域でも、中国2大テックジャイアントのアリババ集団と騰訊控股(テンセント)が激しい火花を散らしている。
  • 2018.06.27
  • 第4回
ウォルマート、ベストバイの生存戦略 会員制サービス相次ぎ開始
会員数が全世界で1億人を超える米アマゾン・ドット・コムの有料会員サービス「Amazonプライム」。同サービスの会員は商品購入時の送料が無料になるほか、多数の音楽や動画コンテンツを見られるなど、さまざまな付加価値を提供することで顧客を囲い込んでいる。だが、アマゾンにとってプライム会員は年会費という形で収益を確保するためだけのサービスではない。アマゾンの会員IDを軸に、多様な角度から会員の生活に入り込み、抜け出せない状態を作りこむための戦略上、極めて重要なサービスと位置付けられる。
  • 2018.05.16
  • 第3回
ウォルマート店舗が「受け取りロッカー」になる日
米国小売業界では、従来の店頭・レジでの購買ではなく、ECサイトにてオンラインで注文して、店舗で受け取る「Buy Online, Pick Up In store(バイオンライン、ピックアップインストア)」というサービスが浸透している。その結果、米大手スーパーのウォルマートでは受け取りカウンターに行列ができるなど新たな課題が生まれた。その課題に対する解決策として購入した商品をセルフサービス型で受け取るロッカーを設置する企業が増えている。
  • 2018.04.25
  • 第2回
レジ無しから現金無しへ 米国飲食業界にいま起きていること
店舗のデジタル化による変化として、「レジ無し」「現金無し」「セルフ化による省人化」「店舗運営の効率化」といった動向が注目されている。米国では「Amazon Go」が登場する以前からも、特に飲食業界での試行錯誤が進んでいる。米スターバックスは2017年末時点で、アプリの決済の比率が全店売り上げの36%に到達している。米マクドナルドなど大手企業もこれに追随する。
  • 2018.04.04
  • 第1回
QR決済は当たり前、アリババがKFCで実現した次世代決済とは?
中国の2大IT企業、アリババとテンセントは小売業へ次々と出資している。アリババのジャック・マー会長は「ニューリテール」構想を発表し、「無人化」「自動化」「即時性」を実現した店舗を各地にオープンさせている。

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