トップが語るイノベーション

企業の経営層などへの直撃インタビュー。トップが持つ視点や経験からマーケティング&イノベーションの成功の法則を学ぶ。

目次

  • 2018.07.10
エステー鈴木社長が語る「デザイン革命」
2018年3月期に最高益を更新したエステー。女性に支持されるデザインを採用した高価格帯商品が業績をけん引している。社長自ら推進してきた「デザイン革命」の成果を語る。
  • 2018.06.15
ウェザーニューズの3時間予報、250m四方・10分間隔の降水予測
気象情報のウェザーニューズの石橋知博執行役員へのインタビューの後編。石橋氏は「我々が一番こだわっているのは目先の3時間、6時間の予報だ」と語る。その背景には、スマートフォンの普及による天気予報の“消費”スタイルの変化がある。
  • 2018.06.14
空の写真が毎日2万枚 利用者の力で予報を当てるウェザーニューズ
気象情報のウェザーニューズは2018年6月、機械学習を活用した新たな予測モデルを採用し、雨雲レーダーの予測範囲を従来の1km四方(メッシュ)から250mメッシュへときめ細かくした(30分~3時間後の予測)と発表した。予測間隔は、従来の1時間間隔から10分間間隔に変えて短時間の降水量を把握できるようにした(1~3時間後の予測)。同社の精度向上を支える一つの要因が、日々数十万件にも上るユーザー投稿という独自のデータの活用だ。どう集めて、どう生かしているのか、同社の石橋知博執行役員に聞いた。
  • 2018.06.11
GDPRでTwitterの価値が認識される──Twitter Japan笹本裕代表
米ツイッターが2018年第1四半期の決算で前四半期に続き黒字を計上するなど好調だ。ユーザー数の伸びが続き米国に次ぐ第2の市場となった日本の事業を担う、Twitter Japan 笹本裕代表に近況を聞いた。GDPR(EU一般データ保護規則)はソーシャルメディア企業にとって逆風との声もあるが、同社にとっては「Twitterの価値が、もっと認識されるきっかけになる」と語る。
  • 2018.05.23
MUJI HOTELを設計・運営、リノベーション時代の生き残り戦略
中国・北京と東京・銀座に開業予定の「MUJI HOTEL」の設計・運営を手がけるUDS。建築設計事務所でありながら、ホテルを運営し、コワーキングスペースも展開する経営戦略を語る。
  • 2018.05.21
統数研・樋口所長から見た日本のデータサイエンスの課題
日本におけるデータサイエンスの重要課題として挙げられるのが、「人材育成」だ。多くの企業が「データ駆動型ビジネス」に軸足を移している現在、産官学が連携して「データの扱いを熟知したプロ」を育成することが求められる。統計数理研究所は、こうしたニーズに対応すべく、「現場の課題解決を支える研究と、その人材育成」に注力する。では、データサイエンティストを育成するためには何が必要なのか。統計数理研究所長を務める樋口知之氏に話を聞いた。
  • 2018.05.16
「2000万契約を強み」に損保ジャパン日本興亜がデジタル顧客基盤
損害保険日本興亜ジャパンは2017年10月、デジタル技術を活用して新たな事業開発を進める組織「ビジネスデザイン戦略部」を新設した。当初約10人でスタートしたが、半年後の今年4月に60人規模へ一気に増強。同社で前例がないペースの大幅増員だという。一体何を目指すのか、部長を務める中村愼一執行役員に聞いた。中村氏は前職のパナソニックで、1000万人規模の会員サイト「CLUB Panasonic」を立ち上げ、育成してきた経験を持つ。
  • 2018.04.25
P&Gと逆のデジタル広告増  米マスターカードが重視する2つのKPI
「VISA」と並ぶクレジットカードの2大ブランドである「MasterCard」。だが米マスターカード自身は、カードを発行していないことをご存じだろうか。知られざるカード業界の巨人が展開するマーケティングについて、同社CMO(最高マーケティング&コミュニケーション責任者)のラジャ・ラジャマナール氏に聞いた。
  • 2018.04.10
佐藤可士和氏と脱・業界常識 つかだ流の店舗デザインに挑む
農業の6次産業化をリードし、外食業界で注目を集めたエー・ピーカンパニー。居酒屋「塚田農場」の既存店の売り上げが伸び悩むなか、クリエーティブディレクターの佐藤可士和氏を起用し、リブランディングに乗り出した。
  • 2018.04.03
AI脅威論のない日本にチャンス ジョン・ルース氏が指摘
オバマ政権時代に駐日米国大使を務め、日本とシリコンバレーを結ぶVCファンドの米ジオデシック・キャピタルのパートナー兼共同創業者であるジョン・ルース氏へのインタビュー後編。各国で懸念されるAIが雇用を奪う問題は、少子高齢化と人口減少が進む日本では議論にならず、チャンスになると指摘する。

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