「日経クロストレンド」は、企業のマーケティング業務従事者(マーケター)が抱えている課題や転職意向などリアルな実態を明らかにするため、4月の創刊に先立ってアンケート調査を実施した。「デジタルマーケティング推進室」のようなデジタル専門部署がマーケティング部門にあると回答したマーケターが4割に上る一方で、縮小・廃止の動きもあることが分かった。

 前回記事では、マーケティング業務においてマーケターが重要だと思うことと、自社で実際にできていることのギャップを探った結果、「専門スキルの教育体制の強化」「デジタル時代の新たなKPI策定」などでギャップが大きい(達成率が低い)ことが分かった。専門スキルにはデジタルスキルが多分に含まれているであろうことから、企業の現場で中身の伴ったデジタル対応が課題になっていることがうかがえる。

 2010年ごろからは、広告宣伝の出稿先が従来メディアからオンラインメディアにシフトし、また企業公式SNSアカウントを開設するなど消費者とのコミュニケーションの形が変わっていくのに伴い、マーケティング部門内にデジタルマーケティング専門の部署を設置する企業が相次いだ。例えば、「デジタルマーケティング推進室」「デジタルマーケティングセンター」「デジタルマーケティング統括部」「デジタルマーケティング戦略室」である。

 では、“デジマ”専門部署の設置がデジタル対応への解決策なのか?