小学館とディー・エヌ・エー(DeNA)が共同事業として女性向けキュレーションメディア「MERY」を再開させてから2018年11月21日でちょうど1年を迎えた。ブラウザーベースからアプリを軸とした事業へと変革を遂げることで、収益面で徐々に復活の兆しが見え始めている。19年3月の単月黒字も視野に入った。

運営再開から1年を迎えた女性向けキュレーションメディア「MERY」

 MERYはかつて若年女性から圧倒的な支持を集め、一世を風靡したキュレーションメディアだった。月間2000万人が訪れ、月間のPVは4億超え。その存在感は強烈だった。現MERY(東京・千代田)の社長であり、小学館の取締役でもある大西豊氏も「アプリをダウンロードして毎日見ていた。当時、小学館のデジタルメディアを担当していたが伸び悩んでいた。そこに現れたMERYを見て、自分のやりたかったことはこれだったんだと思い知らされた」と羨むほど。

MERY 社長 大西豊氏 1981年株式会社小学館入社。「CanCam」をはじめとした女性ファッション誌で編集長を歴任。2007年に「AneCan」を創刊。09年に取締役就任、デジタル事業局担当。15年5月にマーケティング局担当。17年8月にMERY取締役副社長に就任。18年7月より現職

 破竹の勢いだったMERYに暗雲が立ち込めたのは16年11月のこと。DeNAが運営していた健康情報キュレーションメディア「WELQ」で、医学的根拠に乏しい記事の掲載や、著作権を無視した写真の転用などの問題が相次ぎ発覚。これを発端に、DeNAのすべてのキュレーションメディアが停止する「WELQ問題」へと発展した。その火の粉はMERYにも降り掛かった。MERYは別会社としてDeNAとは独立した運営方針であることを主張したものの、内部調査から転用などが認められ最終的に閉鎖に追い込まれた。

 再開のめどは立たないものと思われていたところに、救いの手を差し伸べたのが小学館だった。「旧MERYは運営体制など、問題が山積みだったが、『かわいい』を伝えるネットメディアとしては我々よりもはるかに正しい伝え方をしていた」と大西氏は言う。媒体のコンセプト、そして閉鎖を悔やむ読者の声がSNSに多数投稿されるほど愛されていた強いブランド力に可能性を感じて、立て直しを決めた。