主要ゲーム会社のキーパーソンに最新動向と今後の展開をインタビューするこの連載。トップバッターはカプコンの辻本春弘社長。自社初の1000万本超えタイトルとなった『モンスターハンター:ワールド』の大ヒットで勢いは最高潮。その成功は、同社が推進するデジタル戦略にも好影響をもたらした。

カプコンの辻本春弘代表取締役社長 最高執行責任者(COO)
カプコンの辻本春弘代表取締役社長 最高執行責任者(COO)

1000万本超え『モンスターハンター:ワールド』の衝撃

早速ですが、カプコンにとって2018年はどのような1年でしたか?

まず、『モンスターハンター:ワールド』が期待以上の成功を収めました。累計の出荷本数は18年末に1100万本を突破し、かつてない数字を達成しています。「1000万本超え」は大きなトピックですが、本質は数字の部分だけではありません。カプコンとしては、17年1月に発売した『バイオハザード7 レジデント イービル』(以下『バイオハザード7』)に端を発するデジタル戦略が、うまく機能し始めたところに意味があるのです。

『モンスターハンター:ワールド』(c)CAPCOM CO., LTD. 2018 ALL RIGHTS RESERVED.
『モンスターハンター:ワールド』(c)CAPCOM CO., LTD. 2018 ALL RIGHTS RESERVED.
『バイオハザード7 レジデント イービル』(c)CAPCOM CO., LTD. 2017 ALL RIGHTS RESERVED.
『バイオハザード7 レジデント イービル』(c)CAPCOM CO., LTD. 2017 ALL RIGHTS RESERVED.

 カプコンはこの『バイオハザード7』から、意識的にさまざまなデータの収集に努めました。どの国で売れているのか、文字だけでなく音声も含め、どの言語が使われ、どのような人たちが遊んでくれているのか……など多くのデータを蓄積し始めたのです。この経験を生かし、『モンスターハンター:ワールド』では予約の段階から『バイオハザード7』と比較しながら、今後の戦略について検討を重ねました。

 特に目立ったのは、予約段階から『モンスターハンター:ワールド』のほうがデジタル販売の売上構成比率が非常に高かったことです。過去に経験したことのないほどの比率の高さでした。こうした状況を見て、今後『モンスターハンター:ワールド』から得られるデータは非常に有益なものになるだろうと思いましたね。

『モンスターハンター:ワールド』はPC版も好調と聞いています。

18年8月10日からPC向けの配信を始めたところ、こちらも当社が想像した以上に売れました。これまでカプコンはゲーム専用機向けのメーカーとしてビジネスを展開してきて、PC版はあくまで副次的なものという位置づけでした。しかし今回の売れ行きを見て、PCというプラットホームに対する認識を改めなくてはならないと思いました。

 『モンスターハンター:ワールド』のPC版が売れている地域は、アジアを中心とするゲーム新興国です。各国の売上高を見ても、ゲーム専用機版と比べて明らかに高い。彼らの大半は既にスマートフォンを持っていて、次にゲームを楽しむデバイスは何かと考えたら、それはPCだろうと。PCは仕事にも勉強にも使えるし、端末としての汎用性が高い。eスポーツ人気の高まりもあって、ゲーミングPCの市場が活性化しているというのも、そうした背景があるのかもしれません。ですから、最近は香港など海外に出かけた際は、ゲーム売り場だけでなくPCの売り場ものぞくようにしています。

 東京ゲームショウ(TGS)でもアジアからの来場者へのアプローチに力を入れてきましたが、そうした国々で『モンスターハンター:ワールド』が受け入れられていることからも、非常に大きなマーケットに育っていることがうかがえます。ユーザーがゲームを楽しむ環境の変化を実感できましたし、データも得られた。これからの施策において、『モンスターハンター:ワールド』の成功体験は効果的に働くと思います。

『モンスターハンター:ワールド』は1000万本という数字に目を奪われがちですが、カプコンとしてはデジタル戦略に弾みを付けるという点でも、かなり大きなインパクトがあったということですね。

18年はこれまで推進してきたデジタル戦略の正当性が確信に変わり、その確証を得た、そんな1年といえるでしょう。わずか2年ですが、『バイオハザード7』のころと比べて、自分で考えていたよりも驚くほどの変化でしたね。とはいえ、予約などで得られたデータを基に正確な実売数を算出したり、効率的なマーケティングプロモーションをどう展開するかなど、経営の先行指標として活用したりするためには、検証を続けて、もっと精度を上げていかなくてはなりません。

 例えば、デジタル配信だと国ごとの売れ行き状況が分かり、それぞれの価格感応度の違いなどもつかめます。所得が異なるのですから当然ですよね。安ければ売れますが、それでは不必要に利益を失うことになりかねない。大切なのは“適正価格”を見つけることです。そうなると、価格設定やセールの時期などを柔軟に変えていくことも考えなくてはなりません。データをしっかり収集しておけば、初動から積極的にプロモーションをかけたほうがいい所や、価格が落ちてから対策を打つべき国や地域、店舗などが分かるので、マーケティング展開を効率化できるでしょう。

 従来のパッケージ販売では、在庫が残れば値引きして売らざるを得ないといった“後ろ向き”の価格施策になりがちでした。しかしデジタル時代は違います。データを基にした施策が打てるので、発想の転換が求められます。

第2回
eスポーツ普及はカプコンの使命 次世代育成狙う新リーグも始動