2019年に向けた注目のビジネスキーワードとして急浮上している「MaaS(モビリティ・アズ・ア・サービス)」。自動車メーカーや公共交通を巻き込む「100年に一度」のモビリティ革命は、どのような産業インパクトをもたらすのか。このほど上梓された書籍、『MaaS モビリティ革命の先にある全産業のゲームチェンジ』の著者の一人である、日本総合研究所創発戦略センターの井上岳一シニアマネジャーによる解説を3回に分けてお届けする。

18年10月、トヨタ自動車とソフトバンクの共同会社の設立会見での一幕

 MaaSと書いて、「マース」と読む。Mobility as a Service、すなわち「サービスとしてのモビリティ」を意味する言葉である。このMaaSが今、世界の自動車業界、交通サービス業界を席巻し始めている。

 18年10月4日、大きな驚きをもって迎えられたトヨタ自動車とソフトバンクの提携・共同会社設立の発表においても、MaaSという言葉が使われていた。Mobility側のトヨタとNetwork側のソフトバンクから取って、MONET Technologies(モネ テクノロジーズ)と名付けられた共同会社は、「需要と供給を最適化し、移動における社会課題の解決や新たな価値創造を可能にする未来のMaaS事業」を行うという。2020年代には、トヨタのMaaS専用次世代車両である「e-Palette(イーパレット)」によるAutono-MaaS事業も展開していく方針だ。Autono-MaaSはトヨタの造語で、「自動運転(Autonomous)によるMaaS」を意味する。

モネ テクノロジーズによるAutono-MaaS事業では、移動中に料理を作って宅配するサービスや診察を行う病院送迎サービス、移動型オフィスなどのモビリティサービスが想定されている

 トヨタはMaaSを実践するために、真逆の体質の企業に見えるソフトバンクと提携する道を選んだと言える。この1年間、豊田章男社長は、「100年に一度の大変革の時代」と言い続け、今年1月には自動車メーカーであることを超えて、「モビリティ・カンパニー」に自己変革することを宣言した。世界有数の自動車メーカーに、このような大決断を迫るような事態が今、世界では進行している。そのモビリティ革命の中心にあるのがMaaSである。MaaSが迫る本質的なパラダイムシフトの正体とは何か。