全5回
多くの企業の宣伝部が従来の商慣習の下、人口分布に合わせた通り一遍のテレビCM出稿をしている。それで売れなくても、テレビCMの効果は精緻に分析できないため。経営視点で見れば、無駄なコストを投じているとも言える。しかし、より精緻に分析可能なサービスが登場している。先進企業は新たな指標でテレビCMを再活用している。
  • 第1回
  • 2018.11.26
「テレビCMをやめてはどうか」 逆風下、効果分析の大変革へ
2018年4月1日は広告業界にとって歴史的な1日となった。テレビCMの取引指標が、初めて変わったのだ。テレビCMは今、岐路に立たされている。得られるデータの少なさに広告主の不満が噴出。2年前の時点でさえ、出稿停止の意向を示す大手広告主が3割超に上った。危機感を覚えた業界は効果指標の革新へと向かい始めている。その動向を全5回で探る。
  • 第2回
  • 2018.11.27
売り上げ減少の真犯人が分かる 宣伝部長が恐れるCM分析の衝撃
大手企業の宣伝部長が自身の保身のために導入を躊躇した。それほど、精緻にテレビCMの効果を分析できるツール。それが「Madison」だ。PTP(東京・新宿)が自社で開発した全録技術を活用して、競合も含めて全国のGRP(延べ視聴率)を放送翌日に分析可能にした。特集の2回目では、その実力を見る。
  • 第3回
  • 2018.11.28
【特報】インテージとドコモが開発 テレビ個人視聴データ販売へ
調査会社のインテージ(東京・千代田)がドコモ・インサイトマーケティング(東京・港)と共同で、テレビの個人視聴の分析サービスの開発を進めていることが明らかになった。2019年度中の提供開始を目指す。特集3回目ではテレビ視聴分析サービスに力を入れるインテージの戦略を解き明かす。
  • 第4回
  • 2018.11.29
ビューアビリティ分析をテレビで実現 本当に見られたCMが分かる
ネット広告でも重要度を増す「ビューアビリティ」。広告がきちんと見られたかどうかを示す指標だ。ベンチャー企業のTVISION INSIGHTS(東京・千代田)はこれをテレビ視聴分析に持ち込んだ。視聴率が高くても、実際は見られていない。そんな番組もデータで分かる。特集4回目は「視聴質」分析に挑む同社を紹介する。
  • 第5回
  • 2018.11.30
「5Gで放送とデジタルの壁が崩れる」 テレビは生き残れるか
「テレビは消費者や広告主の人気者でいるうちに変わらなければ、手遅れになる」。デルフィス(東京・千代田)の土橋代幸常務はこう警鐘を鳴らす。同氏は日本アドバタイザーズ協会(東京・中央、JAA)電波委員長として、テレビCMの取引指標「P+C7」の導入を推進した。特集5回目は広告主がテレビに求める変革を土橋氏に聞いた。

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