全9回
本業(ビジネスモデル)の革新、新規事業、事業機会の創出という2つの意味を持つ「イノベーション」にさまざまな企業がチャレンジしているが、持続的、連続的なイノベーションを実現できる企業は一握り。一過性の成功と持続的な革新との差はどこにあるのかを、成功企業のケーススタディーと、外部識者による成功要因の分析という2つの切り口で浮き彫りにする。
  • 第1回
  • 2018.11.05
アマゾン、AI、5G… イノベーションは新規事業開発にあらず
ネット書店だった米アマゾンがAI(人工知能)分野のリーダーに変貌するなどテクノロジーを軸に日々変化する世界で、日本企業がイノベーションを実現するには何が必要か。デジタル時代に対応したイノベーション実現のノウハウを、先進企業事例と識者インタビューから探る。
  • 第2回
  • 2018.11.06
三井不動産のシェアオフィス新事業が好調 鍵は「本業との距離」
三井不動産は「ワークスタイリング」と呼ぶ企業向けシェアオフィス事業を2017年4月から展開中だ。既に全国で30カ所以上も運営され、11月7日には東京ミッドタウン日比谷にもオープン。新事業が生まれたきっかけは、不動産ビジネスの今後を“妄想”した社内有志によるプロジェクトだった。
  • 第3回
  • 2018.11.07
タニタはなぜ革新が得意? 原点は「19年前の失敗サービス」
持続的イノベーション事例の2社目は、タニタに焦点を当てる。同社は体脂肪計・体組成計メーカーから、「タニタ食堂」などの外食事業、そして2018年9月に発表した健康プラットフォーム構想など、健康の測定から健康づくりへと事業を拡大中。タニタ流イノベーションの原点は19年前に閉鎖した施設にあった。
  • 第4回
  • 2018.11.08
100人100通りの働き方 サイボウズで起きたイヤホン事件
持続的イノベーション事例の3社目は、グループウェア開発・販売大手のサイボウズに焦点を当てる。同社は離職率が28%に達した2005年以降、働き方の多様化に取り組み、今や有数の「働きがいのある会社」として評価されている。働き方イノベーションが実現した経緯と、他社が導入する際のポイントについて解説する。
  • 第5回
  • 2018.11.09
数千万円の赤字でいい ビール市場で成功したヤッホーの究極戦略
一橋ビジネススクールの楠木建教授がイノベーションの好例として挙げる、ヤッホーブルーイング。成熟したビール市場でイノベーションを起こした同社には創業当初から一貫して「トレードオフ」という戦略があった。
  • 第6回
  • 2018.11.19
糸井重里流「ほぼ日手帳」開発法 売れ続けるワケは共感力
糸井重里(いといしげさと)氏率いるほぼ日のロングセラー商品「ほぼ日手帳」。これまでの手帳の常識とは一線を画す商品として、18年間も売れ続けている、この連続的なイノベーションの裏側には、利用者の喜びを徹底的に追求するという独自の哲学があった。
  • 第7回
  • 2018.11.20
日本企業での失敗で痛感 成功に不可欠な組織の「抜け穴」
米国コーネル大学経営大学院職員として数々のグローバル企業の新市場開拓や新規ビジネス開発プロジェクトに参加してきた唐川靖弘氏。それらの経験を通じ、唐川氏がイノベーションを起こす組織に必要だと実感したのが「抜け穴」だったという。
  • 第8回
  • 2018.11.21
アルファロメオが高級車路線と決別 提供価値を転換
高級車メーカーの伊アルファロメオが実践した「意味のイノベーション」と呼ぶ手法が注目されている。商品や企業が持つ従来の意味を見直し、新たな意味を作り出すことで競合との低価格競争に陥らず、新しい市場の開拓に結び付ける。多額の技術投資による差異化ではないため中堅中小企業も活用できそうだ。
  • 第9回
  • 2018.11.22
イノベーションの国際標準(ISO)化 2019年春に実現へ
アマゾンやグーグルのようなイノベーターになれる時代が、2019年春にもやってくるかもしれない。国際標準化機構(ISO)が標準化作業を進めており、日本では一般社団法人 Japan Innovation Network(JIN)が参加。日本語化も予定しているという。だが、イノベーションをどう標準化するのか。

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