AI(人工知能)による画像認識技術は飛躍的に向上し、防犯カメラによる不審者の検知や無人店舗管理システムなど、街中のさまざまな場所で利用されている。2018年11月に開催した「日経クロストレンド EXPO 2018」内の講演「AIが変える暮らし、街づくり」で、その最先端事例が披露された。

「日経クロストレンド EXPO 2018」内の講演「AIが変える暮らし、街づくり」ではAI活用の最先端事例が披露された
「日経クロストレンド EXPO 2018」内の講演「AIが変える暮らし、街づくり」ではAI活用の最先端事例が披露された

 近年、米エヌビディア(NVIDIA)はAI分野のソリューション開発に注力している。GPU(画像処理半導体)技術を生かしたAI向けチップの開発をはじめ、自動運転車の開発プラットフォーム「NVIDIA DRIVE」の開発や、データを収集する端末機器の近くで稼働するエッジコンピューター向け組み込みAIボード「NVIDIA Jetson TX2」の提供などが、それに当たる。

 登壇したエヌビディア インダストリー事業部ビジネスデベロップメント シニアマネージャーの鈴木紀行氏は、「今やAIは、医療機関での画像診断や、製造ラインの故障予知といった分野だけでなく、野生動物の保護などにも活用されている。例えば、見分けが難しいシマウマの個体も、AIで認識してラベル付けができる」と語り、さまざまな分野で活用されていること強調した。

エヌビディア インダストリー事業部 ビジネスデベロップメント シニアマネージャーの鈴木紀行氏
エヌビディア インダストリー事業部 ビジネスデベロップメント シニアマネージャーの鈴木紀行氏

 エヌビディアでは、「AIを活用した安全な街作り」にも取り組んでいる。具体的にはビル内部や公共施設での人物検索や、街中での歩行者数測定、自動車の車種やナンバープレートの検知などだ。こうした技術は新しいものではないが、コンピューター処理解析性能やネットワーク負荷などの課題があり、実用化には時間がかかっていた。

 その取り組みの1つが、「NVIDIA Metropolis」パートナープログラムである。同プログラムは、動画分析プラットフォームを通じ、パートナー企業とエコシステムを構築するもの。パートナー企業は、AIによる動画分析機能を、簡単に自社製品に組み込めるようになる。約140社が参加しているという。

 講演ではエヌビディアのパートナー企業として、クラウディアン、オプティム、アースアイズ、パナソニック コネクティッドソリューションズ社の4社が紹介され、それぞれの製品や自社のAIに関する取り組みを紹介した。

エッジ側でのデータ処理は必須

 最初に登壇したのはクラウディアン(東京・渋谷)代表取締役CEOの太田洋氏だ。同氏はエッジ側でAI処理を実行する小型デバイスの「CLOUDIAN AI BOX(以下、AI BOX)」を紹介。同デバイスのソリューション活用事例として、交通量計測の自動化システム「Smart Traffic(以下、スマトラ)」について説明した。

クラウディアンで代表取締役CEOを務める太田洋氏
クラウディアンで代表取締役CEOを務める太田洋氏

 スマトラは、ネットワークカメラとJetson TX2を搭載したAI BOX、クラウドサービスで構成される。ネットワークカメラで撮影した画像をAI BOXでデータ処理/分析し、その結果をクラウド側に送信する。エッジ側(AI BOX)が高性能な演算能力を持つことで、通信データ量および通信コストの削減や、高精度な映像の分析が可能になる。

 太田氏は「エッジで映像をリアルタイム処理できることは、産業装置の制御やロボット操作、さらに自動運転技術にも役立つ。また、個人が特定できる映像をエッジ処理することで、クラウド側には分析結果(数値データ)のみが保存されるので、プライバシー保護にも役に立つ」と語り、エッジ側でAI処理を実行するエッジコンピューティングのメリットを強調した。