政府が推進する働き方改革のなかで再びスポットライトが当たる「テレワーク」は、本当に日本企業を強くする武器になるのかどうかを探る連載の第2回。テレワークの導入によって成果を上げている先進企業、ダンクソフトの事例を取り上げる。CEOも認めるかつての“ブラック企業”が様変わりした仕組みとは?

日本橋室町のダンクソフトのオフィス。星野CEO(写真右)とスタッフたち。中央画面は徳島市内のサテライトオフィスの様子
日本橋室町のダンクソフトのオフィス。星野CEO(写真右)とスタッフたち。中央画面は徳島市内のサテライトオフィスの様子

 前回は、筆者の調査・分析の結果から、在宅勤務などのテレワークを企業が推進するうえで2つのタイプの障壁があることを述べた。これは、導入していない企業が二の足を踏む理由として挙げるものの、導入した企業は乗り越えることができた「みかけの阻害要因」と、導入していない企業ばかりか、導入した企業もなかなか乗り越えられない「真の阻害要因」であった。

 テレワークを取り入れるに当たっては、とりわけ後者の主な要因である「社内コミュニケーションの不和」を、いかに克服するかがカギと言ってよいだろう。では、こうした顔の見えない従業員間のコミュニケーションをどのような方法で円滑化させることができるのか。また、働き方改革は日本人のメンタリティーそのものの改革を求めるものと前回述べたが、いかなる変化が生じ得るのか。テレワークを導入した、ある中小企業の事例を通じて見てみることにしよう。