2018年に起きた企業が関係するネット炎上には特徴がある。一つは、不正・パワハラの告発が目立ったことだ。これはスポーツ界のパワハラ騒動や世界的な「#MeToo」運動など、世間の関心事を反映している。サントリーと東レの子会社で起きた事例から、告発にまで至ってしまう要因と対策について考察する。

 2018年も残り3カ月を切った。今年のテレビのワイドショーはひところの不倫ネタばかりの状態が一段落して、2つのテーマがよく取り上げられた。一つは、女子レスリング、日大アメフト部、日本ボクシング連盟、日本体操協会などスポーツ組織を舞台とするパワーハラスメントの話題。もう一つは、主にセクハラや性的被害を告発する「#MeToo」運動。テレビ朝日の女性記者が財務事務次官のセクハラ発言の録音音声を「週刊新潮」に提供しスクープされたことで、事務次官が辞任に至った。海外でも有名女優が大物プロデューサーの過去のセクハラ行為を告発する動きが広がった。

 国内スポーツ界のパワハラと世界的な#MeTooムーブメントは別のトピックではあるが、弱い立場にある選手やタレントが、協会幹部や監督、著名プロデューサーといった権威に反旗を翻し、世論がそれを支持するという構図は共通している。ある種の下克上が吹き荒れた年と言えるだろう。

2018年に起きた主なネット炎上トラブル

 炎上は世につれ──。十年一日のごとく繰り返されているネット上の炎上劇にも、世相を敏感に反映したトレンドというものがある。世間の関心がパワハラに向いているときは、パワハラ告発型の炎上が起こりやすく、注目を集めやすい。電通の過労自殺事件に端を発した「働き方改革」の流れのなかで、「ブラック企業」と称されるような労働環境は、以前にも増して悪目立ちする。ソーシャルリスニング&ソーシャルリスク対策ツール「BuzzFinder」を提供するNTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション(東京・品川)データ&アナリティクス部担当部長の中村匡史氏も、最近の炎上リスクトレンドとして「内部告発とハラスメント」を挙げる。

第2回
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