インサイド

企業のマーケティング事例を取り組みの背景から、その解決策と成果、そして「次の一手」に着目して解説する。ヒット商品の開発から、最先端のデジタルマーケティング施策、さらにはAI、ビッグデータ活用事例まで網羅する。

目次

  • 2018.05.22
資生堂がデータ分析人材の育成を強化 Tableau利活用で年内に30人
資生堂はデータ分析人材の育成を強化する。同社がグローバルで活用するBIツール「Tableau(タブロー)」を高度に利活用できる人材を年内に新たに30人育成することを目指す。マーケティング戦略、事業戦略の策定におけるデータ活用をより迅速にすることが狙い。
  • 2018.05.21
たった1つでV字回復! “瀬戸際”チェーン救った起死回生メニュー
熱狂からの“どん底”を経て、第二創業へ――。クリスピー・クリーム・ドーナツが4期ぶりに出店攻勢をかける。19年3月期だけで首都圏を中心に10店以上を出す。店舗数の純増は実に4期ぶりとなる。
  • 2018.05.17
月額数千円の定額制カフェ続々 “二等地”で客が呼べる店
出社前と昼休憩で1日2回、週5日通い詰めれば、いれたてのコーヒー1杯が75円。月額料金を支払うと、コーヒーが飲み放題になる「定額制カフェ」が、ここ数年増えている。
  • 2018.05.10
20秒に1回売れたコスメGlossier 創業者は終日インスタで顧客観察
自社生産の商品をネットで消費者へ直接届けるダイレクト・トゥ・コンシューマー(D2C)業態が米国で急成長中だ。その1つであるコスメブランド「Glossier(グロッシエ)」が熱狂的な人気を集めているのをご存じだろうか。創業者のエミリー・ウェイス氏は1日のほとんどを「Instagram」をはじめとするあらゆるSNS上で過ごすという。顧客との徹底的な対話が成功の秘訣だ。
  • 2018.05.09
卵をつかみキャップも開けるロボット、デザイン力で投資家に訴求
遠隔操作ロボットの研究・開発などを手掛けるメルティンMMI(東京・新宿)が、生体模倣と呼ぶ新技術を活用したロボット「MELTANT(メルタント)」の製品化を急ピッチで進めている。人体構造を模倣するなど、手の細かい動きも忠実に再現できるという。2018年3月にコンセプトモデル「MELTANT-α」を発表。数年内には次のモデル「MELTANT-β」を完成させることも明らかにした。
  • 2018.05.09
「@cosme」の口コミを見て店で買ったかが分析可能に
毎月1500万人超が利用する化粧品の口コミサイト「@cosme」を運営するアイスタイルは今夏から、@cosmeのアクセスデータと、実際の購買情報をひも付けて分析できるサービスを広告主向けに提供する。購買情報は、自社で運営するECサイト「@cosme shopping」や国内25店舗を展開する化粧品の販売店「@cosme store」のデータを活用する。
  • 2018.04.26
英ダイソン「もうコード付き掃除機は開発しない」と宣言
「コード付きのすべての掃除機の開発をやめる」──。2018年3月20日、英ダイソンのコードレス掃除機の新製品「ダイソン サイクロン V10 コードレスクリーナー」(以下、サイクロン V10)の発表会で、驚きの発言があった。それは、創業者でチーフエンジニアのジェームズ・ダイソン氏が発した一言だった。
  • 2018.04.26
売れる「ほぼ日アースボール」、AR×地球儀で新しい体験
「ほぼ日刊イトイ新聞』の運営などを手掛けるほぼ日が販売する地球儀「ほぼ日のアースボール」(以下、アースボール)が順調に売り上げを伸ばしている。直径が約27cmの塩化ビニール製で、5940円(税込み)と他社の同様な地球儀よりもやや高めの設定だが、2017年12月に発売して以来、当初の販売計画を上回り、18年4月までに累計で数千のオーダーを超えた万のレベルの個数を出荷した。
  • 2018.04.24
ANA、現地インフルエンサーを起用し利用客数を106%へ増加
全日本空輸(ANA)が、日本政府観光局(JNTO)と共同で、シンガポールからの訪日観光客を増やすキャンペーンを2017年秋に展開し、成果を上げている。ANAのビジネスクラスを利用した客数は、目標の106%に達したという。最大の特色は、シンガポールでInstagramを主に活用する著名な女性インフルエンサーをキャンペーンに起用したことだ。
  • 2018.04.23
アドウェイズがECデータ事業を分社化 米アマゾン売上高も推定へ
ネット広告のアドウェイズがECデータ事業の専門会社Nint(ニント、東京・新宿)を分社化し、2018年4月20日に事業を本格的に開始したことが分かった。購買データ分析は小売り店の販売額を集計したPOSデータが現在の主流だが、EC市場の拡大に伴い新たなデータが求められている。そうしたニーズに応える。

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